‘SETI/タイSET指数’
ワールドカップ惨敗も市場は強気-世界の株価為替先物チャート
(スペイン IBEX35指数) 市場更新:ワールドカップではスペインの1次リーグ敗退が決まったものの、製造業は4年ぶりの高水準に。株式市場は、1年の間に40%近くの上昇を記録している。今年のスペイン企業のIPOは、ヨーロッパのIPO市場の8%を占めており、2012,2013年には一つも上場していなかったことと対比される。経済回復の兆しは明らかで、更なる高値が期待できる。 SETIタイSET指数 (SETIタイSET指数) 市場更新:タイでは5月の軍事クーデターが悪材料にならず、逆に好材料となった。タイのSET指数は今年に入ってこれまでに14%上昇した。特に軍部がクーデターを宣言した先月下旬以降だけで6%以上の上昇となる。投資家がクーデターによる不確実性の拡大よりも長期間続いた反政府デモの終息をより肯定的に評価したものである。タイSET指数の上昇トレンドは理想的に発展しており、更に上方突破すると予想。 WTI NY原油先物 (WTINY原油先物) 市場更新:直近の中東情勢が再度緊迫した事に加え、EU各国とロシアの関係も悪化している事から、原油価格がじわじわと上昇傾向を形成してきたが、西部テキサス産原油(WTI)8月物は、ニューヨーク商業取引所(NYMEX)で、6日より0.5%(53セント)落とし1バレル103.56ドルで取引を終えた。ブレンド原油価格は約4週ぶりに最低値を記録した。 2014年7月7日
最高値更新の続く米国株は今後も上昇が続くのか?-世界の株価為替先物チャート
(SPX スタンダード&プアーズ500指数) 市場更新:4月の米耐久財新規受注は予想外にも前月比0.8%増と、大都市圏の住宅価格指数も予想を上回り前年比12.4%増となった。景気回復の維持と、活発な買収合併がけん引し、米国株は4日続伸。S&P500は5月27日に史上最高値を更新し1,911ポイントに、その後小幅に調整。テクニカル分析上では、RSIとMACDで堅調を維持しているものの、薄商いが続いていおり、株価高騰に直面し市場は慎重な姿勢を維持している。米10年国債の利回りが下落しており、資金が株式市場から債券市場へ流れている事は明らかで、もし出来高を増加できなければ、株式市場が再び最高値を更新する可能性は低い。 (SETI タイSET指数) 市場更新:今月初め、タイの憲法裁判所はインラック首相に対し、職権乱用による有罪判決を下し、同首相は失脚に追い込まれた。政局混乱がさらに悪化したことを受け、タイの株式市場は大暴落となっている。先週タイ国軍はクーデターを宣言し、夜間外出禁止令を発令した。観光業界がダメージを受けており、経済成長の重石となる可能性が懸念され、バーツ相場の今月の下落幅は1%以上となっている。しかしタイ国軍が政権を引き継いだことによりタイの情勢も転機を迎えており、株式市場はサポートを得て50日移動平均線付近で反発、政局見通しが明確となれば、この先の株式市場の動きに期待が持てる。 (HSI 香港ハンセン指数) 市場更新:米国株の最高値更新が続き、中国本土の株式市場も底打ち上昇に。国内外からダブルの刺激を受け、5月のハンセン指数は強力に反発。株価指数先物の決済期日を間近にひかえ、指数は前月の最高値を突破する見込みがある。中国本土は小規模で購入制限を緩和し、同時に市場では中央銀行による緩和政策の実施が見込まれており、香港の株式市場では、不動産銘柄および銀行関連銘柄が刺激され底打ち反発、相場を大いにけん引した。6月の動きには注意が必要で、もし順調に突破し上昇トレンドを形成できれば、中長期における株価指数の上昇トレンドの動きを確立できよう。 2014年5月30日
夜明けを迎えつつあるインド経済改革
(USD/JPY 日本円) 市場更新:日本では11月の経常収支が発表され、過去最大となる5928億円の貿易赤字となり、市場予測を遥かに上回った。激しい円安化が貿易統計に大幅な赤字を招いた主な要因となり、日本政府は急激な円安化を警戒しつつも、今後も長期にわたり円安に進むと見られる。 (SETI タイSET指数) 市場更新:タイの反政府デモが1カ月近く続いている。反対派は、インラック現首相を退陣に追い込むべく、首都バンコク封鎖を掲げた大規模な抗議活動を始めている。デモ活動の影響を受けてタイの株式市場は一度暴落したものの、先週から明らかな反発が見られている。株式市場ではすでに買い支えが出始めている可能性があり、今後のタイの株式市場は短期反発と予想。 (インド SENSEX指数) 市場更新:インド政府が発表した12月の消費者物価指数(CPI)の年間上昇率が8月以来の6.16%に低下、インド準備銀行(中央銀行)の新総裁ラグラム・ラジャン氏が少し前に政策金利を引上げた効果が反映されている。株式市場ではラジャン氏の就任から継続して上昇トレンドとなっており、新頭取がインドの経済問題を改善してくれると言う市場の期待が反映されていると見られる。 2014年1月17日