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‘Oil/原油’

2015年マーケット達観

2014-12-22

2014年の政治的、経済的な混迷が続いた気がつけばもう師走を迎え、基本的の投資のリターンとロスを確定しつつある。来年の見通しではマーケットに影響する不確実性(リスク)がまだ多く、投資家にとってリスク管理を怠れない状況が続いている。原油価格の暴落を受けロシア経済が厳しい局面に陥り株式市場や通貨ルーブルが大幅に下落している。財政悪化に伴い、来年のロシア政府デフォルト発生の可能性も視野に入ってくることになる。国際舞台において、ロシアの変動が世界中に連鎖するため、かりに不安定化ともなれば、世界の国際政治バランスにも大きなダメージが及ぶことになる。原油価格がこの先、短期間で上昇に転じることができなければ、来年のロシアの政局は投資市場の時限爆弾となってしまうだろう。 ロシアのほか中東情勢 ロシアのほか、原油価格の暴落はその他の産油国の構成にもダメージをもちろん与えている。多くの中東の国々の主な収入は原油であるため、価格下落ならびに需要減退は中東の産油国の財政収支に大きな影響を与えることになり中東は常々地政学的リスクを抱えているため、原油価格の低迷が国家間の衝突や対立の激化をもたらす可能性もあろう。つまり、地政学的リスクは来年におけるもう一つの重要な投資リスクとなる。 このほか、産油国は原油輸出の収益の一部を投資市場にまわしてきたため、貿易よる収益減少は金融市場の「オイルマネー」が減少する可能性がある。石油関連の投資商品の売買でロスを出した投資家に至ってはリスクオフの行動からその他の投資購入に動く可能性がある。 世界のデフレリスク 原油価格下落および米ドル高が大幅に商品価格を反落させたことで、中国、欧州、日本等が景気後退に直面しており、来年2015年は世界の経済にデフレの影が覆うと予想する。 デフレリスク上昇に従い、上述の経済体系は来年更なる金融緩和を実施する可能性が極めて高い。加えて米利上げの可能性が有ることから、中欧日等からキャリートレードのマネーが米国へ流れる可能性が非常に高い。もし大規模な資金が継続して米国に向かうような場合、米ドル以外の通貨はすぐさま通貨安の圧力に直面することとなり、非米ドル資産の価値にもマイナス影響を与えてしまうだろう。 2014年12月10日

原油価格の複雑なカラクリ

2014-12-08

ここ数カ月、原油の大幅安となっている。原油価格は巨大な下落幅を累積しているものの、価格の変動には多くの複雑な要因が影響しているため、現段階ではいつ底打ちとなるか予想が非常に難しい状況となっている。多くの人は急激な原油安の要因を新興国を含め需要後退とドル高によるものだと見ているが、筆者は上述の要因を、あくまで原油価格を下落させる要因のあくまでも一部であると見ている。 今年の2014年に入ってから、米国をはじめとする西側諸国は続けざまにロシアへの制裁にはじまり、ウクライナ問題の罰としてロシア経済にダメージを与えており、十分な国家の財政を確保するために、ロシアはエネルギー輸出の拡大に迫られている。ロシアは世界の主要な産油国となるべく、エネルギーの輸出を拡大させることで価格への下方圧力を回避するはずだ。 シェールガスと原油 近年、世界の多くの国々がシェールガスの開発投資に力を注ぎ、新エネルギーの台頭によって産油国の利益が損なわれてきた。現在、1バレルあたりのシェールガスの生産コストは約70~75米ドルとなっており、もし原油価格が75ドルを上回る見通しとなれば、よりシェールガスの利用が選択されさらに普及及することになるだろう。シェールガスと競合する以上、産油国にとって原油価格の下落は当然といえ、最近OPECがあえて減産しないと表明したことからも伺える。 OPECの実質的な支配者であるサウジアラビアでは、21バレルの石油生産コストが約29ドルで、現在の原油価格を60ドルあまりで見積もっても、サウジアラビアは今後も原油生産で利益を見込めるのである。 利益を見込めるとはいえ、サウジアラビアが原油価格を継続的に下落させたいということではなく、過度な原油価格の下落は国の社会保障費の支出能力に圧力が加わる可能性が高まるために下落を歓迎するわけではない。 中東の社会保障支出との関係 中東の国々では国民に手厚い福利厚生を提供しており、福祉の維持のため、十分な財源の確保が必須となる。ある分析によれば、原油価格が100ドルに達した場合、サウジアラビアは十分な財政資源を確保でき一定の歳出を維持できるとしている。しかし現在の原油価格は100ドルを遥かに下回っており、サウジアラビアが歳出のバランスを維持できなくなれば、政情に危険信号がともる可能性があるのだ。 原油価格に影響を与える要因はかなり複雑なカラクリがあるため、石油関連商品の扱いには十分に注意が必要だ。

欧州株反落、欧中指標を嫌気-世界の株価為替先物チャート

2014-11-04

(STOXX600 ストックス・ヨーロッパ600指数) 現地時間3日ヨーロッパの株式市場、ユーロ圏と中国の経済指標不振の影響で下落し取引終えている。欧州の株式指数であるSTOXXヨーロッパ600指数は前日取引比0.8%を下げた334.25ポイントで取引を終えている。英国FTSE100指数は前日比0.9%下げた6487.97、フランスCAC40指数は0.9%下落した4194.03、ドイツDAX30指数は前日比0.8%安の9251.70で取引を終えている。 これは当日、中国本土の10月の製造業購買担当者指数(PMI)が50.8を記録しており先月に続き5カ月ぶりに最低値となったことと、その後に発表されたMarkit PMI購買担当者景況指数が10月ユーロ圏製造業PMI確定値は50.6を、前月の50.3より上昇したものの、予想値の50.7より低い値を示したためである。欧州の株式相場は依然上昇トレンドに乗っているものの、明らかに上昇力が弱まっている。 米アマゾンの下げ止まりせず IT銘柄としてEコマース大手アマゾン(Amazon)はサポートを割り、下降トレンドがすでに形成されている。アマゾンは今年6月、自社初のスマートフォン「Fire Phone」を発表したが、実際の販売量は非常に低調だった。 アマゾン(Amazon)が第3四半期の業績発表によると在庫が8300万ドルに達することが確認されている。 短期の下降圧力は大きく、投資適格とは言い難い。 原油価格と世界経済 (WTIC クルード原油価格) クルード原油価格はトリプルトップで突破できず、その後下降トレンドを形成しており、世界経済の鈍化や対ロ制裁の影響など世界経済に大きな期待を寄せ難い。 米株式相場はサウジアラビアの原油販売価格変更を受けて原油価格が下落し、エネルギー銘柄を圧迫している。 2014年11月4日

ロシアにとって原油価格の低迷は損失

2014-10-24

ここにきて原油価格の下落が顕著となってきており、世界的な需要低下によるさらなる価格下落が懸念されている。米国を除いて、欧州、日本、中国等のエリアでは経済状況がいずれも思わしくなく、世界経済が下方圧力を受けるなかでは、原油価格の下落も必然と言えよう。需要要因は原油価格の相場を左右する主要因となりうるが、原油価格下落の背景には更に複雑な国際政治的要因が関係している可能性がある。今年に入ってから、世界の至るところで情勢が緊迫していおり、これまでの経験上、地政学的リスクが高まるときには原油価格は上昇してきたのである。しかし、今年の原油価格の相場を見ていると、地政学的リスクは今のところ原油価格の上昇に影響を与えておらず、なぜに地政学的リスクは原油価格を押し上げていないのだろうか? ロシアと米国の原油価格への思惑 ウクライナ情勢が不安定となってから、双方が制裁を加え合い米露関係は緊迫している。これまでずっと米露はお互いを「目の敵」にしてきたため、ウクライナ問題は、米国がロシアへダメージを与える格好の機会となっているものの、直接的で露骨な制裁を行えば必然的にロシアからの反撃を受ける事になってしまう。この点を踏まえると、米国が目立たぬ手段でロシアにダメージを与える可能性も大いにある。ロシアの天然資源の莫大な埋蔵量からして国家収益は石油と天然ガスの輸出への依存度が極めて高い。ロシア経済に打撃を与えるべく、国際的な原油価格の低下を促し、成長エンジン失わせ財政赤字懸念を与えるのも一つの方法だろう。 次世代エネルギーであるシェールガス革命に期待 科学技術の発展とともに米国では、強力にシェールガス産業に投資しており次世代のエネルギー純輸出国になることを視野に入れている。世界のエネルギー市場における米国の影響力が高まるにつれ、米国は原油価格の低下によりロシア経済に損失を与える事はさほど難しくないく、逆に米国経済にとっては、メリットにもなるのだ。米国に加え、欧州、日本、中国等も同様に原油価格下落による恩恵を受けられ、原油価格が急落しているにもかかわらず、サウジアラビア等の米国よりの産油国は、価格下落を食い止めるための産油量削減にはまだ踏み切っておらず、この動きは実質的に米国に協力してロシアを攻撃していると言えよう。 2014年10月24日

先週の世界同時株安を受け-世界の株価為替先物チャート

2014-10-21

先週の大きな崩壊が見られたダウジョーンズ指数であったが、これまでの何度かの暴落はいずれもすべて急速に回復している。現地時間20日、ニューヨークのダウジョーンズ工業株平均は前日より19.26ポイント(0.12%)高の16,399.67で取引を終了。スタンダード•アンド•プアーズ500(S&P 500)は17.25ポイント(0.91%)の上昇で1904.01、ナスダック総合指数は57.64ポイントで1.35%上昇となる4316.07で終了。この日、IBMの業績の下方修正を受けて下落となったが、取引終了後に発表されるアップルの業績への好感から小幅な上昇となった。債券市場では、米国債価格が上昇した。欧州経済が米経済の足かせになるとの懸念に加え、米連邦準備理事会(FRB)が来年終盤まで利上げしない との見方が強まったことも追い風となり、先週の大暴落はオオカミ少年のストーリーのようになるのだろうか? リスク管理として分散投資 / Diversificationの重要性 先週の世界の株式市場が大崩壊後、昨日の20日、国際原油価格はOPECが減産をしていないという見通しが広がり下落となり終了となった。NYMEX、11月引き渡し分のウエスト•テキサス•原油(WTI)は、前取引日より4セント(0.05%)安の82.71ドルで取引を終えている。 金価格は3日ぶりの上昇に転じた。この日のニューヨーク商品取引所で12月物金価格は、前取引日より5.70ドル(0.5%)高のオンス当たり1244.70ドルで取引を終えておりゴールド関連ファンドは依然として弊社ポートフォリオの重要な役割を担う。 好調を継続する中国株式市場 先週の世界同時株安を受けて、今週20日の中国本土市場は上昇からのスタートとなった。主要指標の上海総合指数は、前営業日比15.54ポイント(0.66%)高の2356.73ポイントと3日ぶりに反発となっている。 2014年10月21日

ワールドカップ惨敗も市場は強気-世界の株価為替先物チャート

2014-07-07

(スペイン IBEX35指数) 市場更新:ワールドカップではスペインの1次リーグ敗退が決まったものの、製造業は4年ぶりの高水準に。株式市場は、1年の間に40%近くの上昇を記録している。今年のスペイン企業のIPOは、ヨーロッパのIPO市場の8%を占めており、2012,2013年には一つも上場していなかったことと対比される。経済回復の兆しは明らかで、更なる高値が期待できる。 SETIタイSET指数 (SETIタイSET指数) 市場更新:タイでは5月の軍事クーデターが悪材料にならず、逆に好材料となった。タイのSET指数は今年に入ってこれまでに14%上昇した。特に軍部がクーデターを宣言した先月下旬以降だけで6%以上の上昇となる。投資家がクーデターによる不確実性の拡大よりも長期間続いた反政府デモの終息をより肯定的に評価したものである。タイSET指数の上昇トレンドは理想的に発展しており、更に上方突破すると予想。 WTI NY原油先物 (WTINY原油先物) 市場更新:直近の中東情勢が再度緊迫した事に加え、EU各国とロシアの関係も悪化している事から、原油価格がじわじわと上昇傾向を形成してきたが、西部テキサス産原油(WTI)8月物は、ニューヨーク商業取引所(NYMEX)で、6日より0.5%(53セント)落とし1バレル103.56ドルで取引を終えた。ブレンド原油価格は約4週ぶりに最低値を記録した。 2014年7月7日

オイルショックの再来か-世界の株価為替先物チャート

2014-06-23

(BRENT ブレント原油) 市場更新:原油の生産及び輸出は深刻な影響を与えるイラク内戦が瞬く間に原油生産国に広がり、世界の供給にダメージが及んでいる。ブレント原油価格がじわじわ上昇し114ドル台の高値圏に。テクニカル分析上、今年に入ってから何度も110ドル付近でレジスタンスがあったが、今回は前回の高値を突破し、さらなる上昇トレンドを確立。この先イラク情勢がエスカレートすれば、パレスチナの問題が解決していない中東のその他の国々を巻き込んだ宗教・民族紛争が勃発し、石油の輸出停止が懸念される。結果、原油価格が上昇を続け、最悪オイルショックが世界経済へマイナス影響を与えるであろう。 (SPX スタンダード&プアーズ500指数) 市場更新:引き続き債券買い入れ額の毎月100億ドル縮小をFOMC(連邦公開市場委員会)は決定。同時に米国経済が回復中であるとし、低金利環境を長期で維持すると発表。市場では早期利上げへの懸念が緩和され、米国株は先週の小幅下落の後に反発、小型銘柄が好調に。S&P500指数は再び1,956まで上昇し最高値更新。しかし、まだ出来高不振のため要注意である。RSI(相対力指数)ではトレンドの弱化が見られ、今後頭打ちし反落すると見られる。 (SSEC 上海総合指数) 市場更新:約5カ月の期間を隔て、新規株式公開(IPO)の再開となる。7銘柄が続々と新規上場となるが、市場全体の資金面にとっては既存株の希薄化による下押し圧力と成る。中国人民銀行(中央銀行)による量的緩和策が上海総合指数を刺激し、移動平均線をいくつも上方突破するが長続きせず、IPO再開の下押し圧力から2,050ポイント付近まで下落した。最近では李克強首相が訪英し、貿易協定や、中国人民元と英ポンドの直接取引の合意をとりつけた。人民元国際化の加速によって、長期にわたり中国資本市場の開放にとってプラスの影響をもたらすだろう。 2014年6月20日

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