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English‘DAX/ドイツ株価指数’
原油価格下落がその他市場に連鎖-世界の株価為替先物チャート
(INDU NYダウ工業株30種) 原油価格の下落が響き、ニューヨーク株式市場は、ロシアをはじめ新興国の通貨安加えて米ドルの反落で圧力を受け調整基調。昨日16日は大幅に続落し、優良株で構成するダウ工業株30種平均は111.97ドル安の17068ドルで終了した。ハイテク株中心のナスダック総合指数は57.33ポイント安の4547.83。ダウ、ナスダックいずれも3営業日連続の下げ。 ロシア落ち着きを取り戻しドイツ株反発 世界第三の産油国であるロシアは、原油価格暴落の影響から明らかに抜け出せず、株式市場はダメージを受けて下降トレンドが続く。昨日16日午後に入り、ロシアのルーブル相場がひとまず落ち着いたとの見方が広がり、投資家心理の改善につながり、ドイツ株式市場においてフランクフルト株式相場は大幅反発。ドイツ株式指数(DAX)の終値は前日比229.88ポイント高の9563.89となり1銘柄を除き、全銘柄が上昇となった。しかし6月20日に10050.98までつけた高値に届かず、テクニカル分析上では短期上昇トレンドの持続は難しいと予想。 2014年12月17日
欧州中銀がマイナス金利を導入-世界の株価為替先物チャート
(ドイツDAX指数) 市場更新：半年以上に渡る低インフレ圧力に苛まれ、ECB(欧州中央銀行)はついに先週に更なる政策金利の引き下げを発表。中銀預金金利をマイナス0.1%へ引き下げるとし、ユーロ圏は“マイナス金利”の時代に突入した。同時に、追加景気刺激策が発表され、デフレ回避を図る。ユーロ安により欧州の株式市場が刺激され、ドイツDAXは史上最高値を更新し10,028ポイントをつけた。しかし近日、世界銀行が2014年の世界経済見通しを3.2%増から2.8%増へ下方修正したことから、マーケットの投資意欲がダメージを受け、株式市場では調整圧力が見られる。株式市場の先行きは、刺激策が功を奏し欧州経済が苦境を脱せるか否かが左右するであろう。 (BVSPブラジル・ボベスパ指数) 市場更新：W杯が開幕し、開催国ブラジルに注目が集まっている。これまでの経験上、W杯は開催国の旅行・小売・飲食などの業界収益を大幅に拡大させ、経済や株式市場に常々大きな刺激効果を与えてきた。ボベスパ指数は今月大幅に6%反発し、55,000ポイントを突破、今年の下落幅を回復した。ブラジル株に影響を与えるもう一つの要因は、今年10月に控える大統領選挙だ。現大統領の政治経済状況に対する国民の不満が高まっており、もし10月の総選挙で新大統領が選出されブラジル経済を改善できれば、株式市場は更なる伸びが見込めよう。 (SSEC 上海総合指数) 市場更新：最近中国本土の株式市場は多重な要因の影響を受けている。政策面では、政府が預金準備金率引き下げで経済へより多くの資金注入行うなど、多くの刺激策を実施し経済下落を抑制しており、株式市場に効果が見られサポートを得ている。加えて、中国A株のMSCI新興市場指数への組み込みが見送りとなり、市場の期待は空振り。上海総合指数の上昇トレンドは2,050ポイント近くにレジスタンスが見られる。同時に、間近に迫る新規株式公開(IPO)の再開も先行きに影を落とす。テクニカル分析上では、移動平均線が狭まってきており、100日移動平均線近くで抵抗が見られ、トレンドの分岐点に直面すると見られ、もし突破できればこの先の上昇の可能性に期待できよう。 2014年6月16日
米国株は最高値を連日更新-世界の株価為替先物チャート
(INDU NYダウ工業株30種) 市場更新：ウクライナ情勢の緊張がある程度緩和し、米国経済が徐々に回復する中、米国株は横ばいの調整期を経て12日の週に連日最高値を更新、ダウ指数は一時16,700台に。その後、株価収益率(PER)が高すぎるIT関連株や中小企業銘柄で再び投げ売りが見られ、重石となり14日の指数は反落。米国株のトレンドの良し悪しが分かれた為、市場の焦点が保守型銘柄に移っており、全体的なリスクは依然として抑制できよう。テクニカル分析で見ると、指数は16,500付近にやや大きめのサポートが見られ、上昇トレンドは変わらず、この先20日間以上維持できると予想。 (DAX ドイツDAX指数) 市場更新：ウクライナ情勢に今のところ悪化が見られず、欧州市場の焦点は再び経済面に戻って来た。最新のデータでは、ユーロ圏のインフレ率が僅かに上昇し0.7%増となっており、しばらく更なる下振れリスクは無いものの、長期的な低インフレの継続は中央銀行が真っ先に解決しなければならない問題だ。近日発表のニュースでは、ECB(欧州中央銀行)が6月にマイナス金利政策の実施による景気刺激を行う可能性が伝えられ、これを受けドイツDAX指数は前回の抵抗線を突破して9,765まで大幅上昇、史上最高値の水準に近づいた。政策による支持を受け、この先の欧州の株式市場は引き続き上昇となる可能性が高い。 (SSEC 上海総合指数) 市場更新：上海総合指数は以前より何度も2,000付近に底を探っており、いずれも主力として資金によるサポートを得られていた。先週5月9日に中国政府は最新の株式市場改革案を公表し、内容では多くの項目に中小投資家の保護や対外開放政策を含んでいたため、市場の投資意欲を刺激。上海総合価指数は2,000で底値固めに成功し、週明け12日には大幅に2%以上上昇した。しかし、方案が実施されるまではある程度の時間を要し、加えて市場はこの先の改革の効果に慎重な態度を維持しているため、指数の更なる上昇はまだ見られない。テクニカル分析では、2,100の下に抵抗線がやや強く、短期内での突破はまだ難しいと見られる。 2014年5月15日
欧州QE実施は遥か先か-世界の株価為替先物チャート
(DAXドイツ株価指数) 市場更新：ユーロ圏では昨年下半期より低インフレが問題となっていることから、市場全体が大規模な景気刺激策の打ち出しに期待を寄せている。最新データでは、4月の欧州インフレ率は0.7%と予想の0.8%より低いものの、3月の0.5%と比べるとやや上昇が見られる。ECB(欧州中央銀行)のドラギ総裁はこの先も低インフレが長期化する見通しであることを認めているが、ユーロ圏ではまだデフレリスクが見られないとし、近い将来において大規模な量的緩和政策(QE)を実施する可能性はないと表明している。先日発表された経済指標では、ユーロ圏の景況感指数及びPMI指数はいずれも予想を上回ったことから、欧州の景気回復が加速していることが明らかとなり、ドイツ株式指数はサポートを受けて穏やかに上昇、9,600ポイントの水準まで反発となった。 (INDU NYダウ工業株30種) 市場更新：上場企業の業績発表時期となり、IT関連企業の第1四半期の業績は総じて増収となり予想を上回った。しかし投資家心理は今なお冷え込みが続き、今後もIT関連銘柄の重しとなろう。米FRBのFOMC後、QE規模の縮小ペース維持を決定した上で、米国の経済情況はすでに好転し、雇用市場の改善も続く見通しであると発表。これを受けて市場の意欲が刺激され、ダウ指数は大引けで史上最高値を更新、4月の下落分を回復した。ダウ指数は20日移動平均線の強力なサポートを受け、この先も上昇余地があると予想される。 (SSEC 上海総合指数) 市場更新：IPO再開観測の影響を受け、A株は続落。上海総合指数は一度2,000の重要ポイントを下回ったものの、その後主力資金のサポートを受けて2,000ポイント以上を堅調に回復。メーデー前に指数は小幅反発、悪材料はすでに消化されたものと見られる。上海総合指数は今年に入ってから何度も2,000ポイント近くで底値を探っており、今回の調整で底値が確立されれば、連休後の投資家復帰で、市場に反発の動きが出ると予想されるものの、平均線付近ではある程度抵抗があろう。 2014年5月2日
深刻化するウクライナ問題-世界の株価為替先物チャート
(DAXドイツ株式指数) 市場更新：ウクライナ危機の深刻化が続いており、ウクライナ政府は15日、親ロシア派武装勢力が占領した地区の奪回を目的とした、東部地域に対する軍事活動を始めたことを明らかにした。死傷者の発生から、ロシア政府はウクライナへ警告を発しており、緊迫した局面が続く。経済面では、ユーロ圏で今なおインフレ抑制が続いており、この先デフレリスクの可能性が有るが、最新の中央銀行の会議ではまだ量的緩和の実施は決定されていない。ドイツ株式市場指数ではここ一週間で9,200ポイント付近へ下落。政治及び経済情況が改善されるまで、指数の反発力は限定的であろう。 (IDDOWジャカルタ総合株価指数) 市場更新：9日のインドネシア総選挙の結果、闘争民主党(PDI－P)がやや多くの票数を得たが、得票数25%以上を得られなかったため、闘争民主党が単独で大統領候補者を擁立できない事態となった。総選挙が期待通りの結果を得られなかった事から、市場の信頼感は大いにくじかれ、4月10日のジャカルタ総合株価指数は3.4%暴落。しかしこの暴落後は継続的に反発し、今年に入ってからの上昇トレンドを順調に維持。だが、この先も政治面の不確定要因によって市場の信頼感が試されるだろう。 (SSEC 上海総合指数) 市場更新：先週、新政策として「滬港通」(上海と香港の株式市場相互乗り入れ制度)が発表され、今後上海及び香港の株式市場が連動すると予想される。これは中国の資本市場及び人民元国際化の過程における重要な一歩となり、大いに市場の信頼感を刺激。香港及び上海の両市場でAH価格差銘柄の高騰が見られ、上海総合指数は一日で大幅に1.38%上昇し2,134ポイントへ。しかしこの改革は道半ばで、正式実施は6カ月以降であることから、材料消化後の株式市場は今週ある程度調整の動きに入るであろう。 2014年4月18日
ウクライナ危機、短期で揺れる市場-世界の株価為替先物チャート
(RTSI ロシアRTS指数) 市場更新：週明けにウクライナへのロシア出兵が報じられたことを受け、地政学的リスクの高まりから資本市場が荒れ、世界の株式市場が急落。中でも、ロシア株は11%の急落に。その後、ロシアのプーチン大統領(Vladimir Putin)が「今のところ武力行使の必要はない」と表明し、リスク回避の情緒が収まり、世界の株式市場は刺激を受けて反発となった。 (HSI 香港ハンセン指数) 市場更新：中国本土では全国人民代表大会が開かれ、中国の経済目標および改革の方向性について長期計画が定められた。中でも、李克強首相は環境汚染対策の重要性に言及。エネルギー改革、省エネ及び廃棄物削減はその中の重要な基本方針であるとし、新エネルギーや環境保護業界のセクターは依然好調なトレンドとなる一方で、資源関連セクターは引き続き圧力を受けると見られる。株価指数では、23,000ポイント付近でレジスタンスラインが見られ、中国国内銀行やエネルギー関連などの大型株も低調に推移していることから、指数が再び上方突破する可能性はまだ低いと見られる。 (ドイツDAX指数) 市場更新：ウクライナ情勢による欧州市場への影響が嫌気され、ドイツの株式市場は3%近く暴落、一気に50日移動平均線を割り込んだ。しかし翌日には情勢緩和を受けてすぐさま反発。この他、ドイツでは2月のサービス業購買担当者指数(PMI)が32カ月ぶりの高水準となり、ドイツ経済の好調が反映されている。ドイツの株式市場は調整一巡後に1月の最高値(9,794ポイント)に再挑戦すると予想される。 2014年3月7日
世界の株式市場は反発-世界の株価為替先物チャート
(HSI 香港のハンセン指数) 市場更新：香港は世界の株式市場に追随し反発。21200ポイントから反発し、22000ポイントの水準へ回復。中国本土の金融セクターや不動産セクターが急上昇し、マーケットの雰囲気改善を後押し。このほか、環境保護関連銘柄は堅調なパフォーマンスとなっており、こちらも注目の価値がある。相反して、少し前にやや強いトレンドを見せたIT関連銘柄に弱化のシグナルが現れており、短期調整に入ると見られる。 (SSEC 上海株式市場総合指数) 市場更新：中国は7日間の春節大型連休を終え、株式市場の再開後は続けざまに4日間上昇し、2100ポイントの水準を回復。3月開催の全国「両会」(人民代表大会と政治協商会議)での更なる市場改革の発表が期待されており、環境保全・食品安全・IT関連等の多くのセクターで高騰が見られる。 (ドイツDAX 指数) 市場更新：1月末～2月初めの急落を経て、世界の株式市場は続いて反発。中でも、やはり欧州及び米国市場が先駆けて反発し、上昇幅も各主要市場をリード。ドイツは自国の14年の経済成長率見通しを1.7％から1.8％に引き上げたことから、ドイツ経済の動力維持の反映が見られ、DAX指数を牽引し再び9600ポイント台へ。年明けの水準を回復した。 2014年2月14日
2014年は欧州が焦点に
(SSEC 上海総合指数) 市場更新：2014年が明け、世界の株式市場はやや弱含みで、アジア地区の大多数の株式市場では更に2～3%下落した。中国本土の株式市場は2013年末にかけての下落が後を引き、2,080ポイント付近を横ばい後に再下落、昨年7月に形成した2,000ポイント付近のもみ合い圏まで下落する可能性。 (HSI 香港ハンセン指数) 市場更新：香港の株式市場は中国本土の株式市場不調が足かせとなり下落、2014年の第2取引日に窓開け下落し500ポイント付近へ。指数関連の銘柄は継続的に重石を受けるだろう。一方、比較的好調なトレンドとなっているIT関連や環境保護関連のセクターでは今後も好調が続くと見られ、指数とは違う傾向が見られる。今後も中国の株式市場のマイナス影響を受けると見られ、資金は引き続き人気銘柄に留まるだろう。 (ドイツDAX指数) 市場更新：ドイツは11月の小売売上高指数が前月比1.5%増となり年間1.6%増になったと発表。この他、12月の失業者数も大幅に減少しており、いずれも好材料視され、ドイツの株式市場は年明けに下げ止まりとなった。ユーロ圏のインフレ率はECBの目標に未だ達しておらず、ECBが今後より大規模な景気刺激措置を打ち出す可能性がある。そうなれば、2014年の欧州の株式市場に有利に働き、特にドイツのパフォーマンスに注目。 2013年1月9日
米国ついにQE規模縮小を決定
(ドイツDAX指数) 市場更新：ドイツの2大政党であるキリスト教民主・社会同盟(CDU・CSU)と社会民主党(SPD)が連携の合意に達し、大連立政権の発足が確定。今後のドイツ政府の政策実施の安定性を後押しすると見られ、ドイツの株式市場を牽引し大幅に反発した。このほか、12月のZEW景況感指数が予想を上回ったことを受け、市場ではドイツ経済が来期更に上昇すると予想。また、株式市場はここ2週間でやや大きめの調整基調が見られたが、9,000ポイント付近でサポートされており、今後更なる上昇の可能性有りと予想できる。 (AUD/USDオーストラリアドル/米ドル) 市場更新：豪準備銀行(RBA、中央銀行)の少し前の議事録によると、オーストラリアの経済成長は目標に達しておらず、今後も量的緩和政策の継続が必要であるとしている。このほか、スティーブンス豪準備銀行総裁は再び通貨安の意向を発言しており、1米ドルあたり0.85豪ドルのレベルに抑える可能性が高く、加えて市場へ直接介入する意向も発表している。一連の発言が豪ドル安を刺激し更なる下落傾向が進んでおり、年内はさらに低水準へ下落すると見られる。加えて、米国はついに量的緩和策の縮小を決定したため、米ドル高を受けて短期で豪ドル安が進むと見られる。 (米国SPX500指数) 市場更新：バーナンキ米FRB議長は来月からの量的緩和策縮小決定を正式に宣言。債券購入規模を毎月850億ドルから750億ドルへ引下げ、ついに縮小に踏み切ることとなった。加えて、毎月ごとに100億ドルずつ縮小を続けると見られ、同時に来年の経済成長予測がより明確になってきた。緩和策縮小のペースが予想より小さかったことを受け、米国株は政策金利の発表日に下がることなく反発を見せ、最高値を更新して取引を終えた。 2013年12月20日
